3Di株式会社とは、米国リンデンラボ社のSecondLifeブームをきっかけに、2007年 ngi group(現在:ユナイテッド株式会社)が子会社として設立され2013年3月末解散まで約6年間一貫してアバターコミュニケーションの研究開発を行なってきた3D仮想空間専門会社。代表者 小川剛(現在:プレミアムエージェンシー社外取締役)、代表取締役副社長CTO 竺 振宇(元HiPiHiCTO、現在Jiku Labo代表取締役)、取締役 小池 聡(元netyear group創業者/代表取締役CEO、元ngi group代表執行役社長CEO)。プレスリリース記事：http://www.atpress.ne.jp/view/6450
Webブラウザから「SecondLife」が利用できるサービス「Movable Life」、新卒の海外大生の積極採用を目的とし「ミクシィ・リクルーティングオフィス」、仮想空間のプラットフォーム「Jin-sei」を開発。
2008年、代表取締役CEOに小池 聡、取締役CTOに鎌田 卓(現在:株式会社adn group代表取締役)が就任。
VoIP(Voice over Internet Protocol)及びSIP(Session Initiation Protocol)を活用した音声通信技術に取り組み、世界で初めてOpenSimに音声機能を実装。その後、NTTインベストメント・パートナーズ株式会社（現在:株式会社ドコモ・イノベーションベンチャーズ）およびngi groupから約5億円を調達。オープンソース仮想空間OpenSimを機能強化および大幅な品質改善を行い企業が独自の仮想空間サービスを構築できるサーバーソフトウェア「3Di OpenSim」を開発。米国ロサンゼルスで開かれたVirtual World Conference & Expo(VWCE)で「インターバース構想」「アバターポータビリティ」を発表。同時に世界初となるOpenSim用ブラウザビューア「3Di OpenViewer」を発表。また、同社技術を使って企業がネット上で独自のセミナーを開催できるクラウドサービス「3Di Immersive Seminar」も提供。ロボットと人間及びそのコミュニケーションに関する国際会議「第18回RO-MAN 2009」、NTTの「次世代サービス共創フォーラム」、サンワサプライ株式会社の3Dショッピングさい「SANWA 3D INTERNET LAB」、UFOに関する数々のテレビ番組や著作で知られる矢追純一氏の「仮想空間トークショー」、消費者リサーチ等を手がけている株式会社ドゥ・ハウスの「バーチャルグループインタビュー」、ブライダルプロデュース事業を営む株式会社アッシュの「WeddingSim」、NTTラーニングシステムズ株式会社と株式会社アルクによる「バーチャル英会話教室」など数多くのサービスを手がけた。
2010年には、google初のandroid端末nexus oneで動作する3Di OpenSim用ビューアを開発(リリース記事)。また、NTTドコモがCEATEC2010で発表した「Mobile AR 技術 Ver.2」を共同開発(Youtube動画)。
2011年からは、ビューアにFlashを利用でき、100万人規模の大規模コミュニティも運用可能な新仮想空間サーバ「Cocoro」を開発。ユーザが音声を使った生ライブアバター空間やtwitterを使ったお留守番botアバターなどの機能を持つアバターサービス「Cocoron」を発表。さらに、「楽天アバター」と「Cocoron」という異なる仮想空間サービス同士を相互接続するインターバース化を実現した。その他、ライブドア（現在: LINE株式会社）の出会い系サイト「YYC」にもアバターシステムを提供。
さらに、異なるタイミングでYoutube動画にハンゲームアバターを使ってコメントされた内容を視聴できる擬似リアルタイム仮想空間「dotAvatar（ドタバター）」、ハンゲームアバターを使ったアバター空間「PureStreet」をNHN株式会社(現在:LINE株式会社)と共同事業として提供した。
2012年、ゲーム開発環境「Unity」上でコンテンツ開発が可能な3D仮想空間サービス「3Di Cloud for Unity」を発表。続けて、本サービスを利用した大規模アバターコミュニティ「アバターライフ」をGMOメディアと共同開発した。
3Di社は革新的な技術を数多く生み出してきたが、それだけでなく、常にユーザの声を取り入れていくことを積極的に起こってネット上でのより深いコミュニケーションを重視してきた。2013年3月、根強いファン、同仮想空間業界関係者から惜しまれつつ解散となったが、同社取締役CTOであった鎌田 卓が代表を務める株式会社adn groupにて、これまでのノウハウを生かした新事業に向けチャレンジが続けられている。
